動画によるWEB社内報で社内の情報共有を強化

課題
国内・海外のグループ社員にいかに情報を届け、見てもらうか

紙の社内報の情報を補うと共に、国内グループ社員（最大17,700名）と海外現地スタッフ（最大16,000名）が情報共有できるweb社内報ならではのスピード感を活かした媒体として、2010年にWEB社内報を開始されました。弊社では立ち上げ時の企画立案から現在の運営業務まで携わらせていただいています。

印刷媒体ではない、動画だからこそ可能な文字では読み取れない情報を配信し経営メッセージの伝達と浸透、グループ内の情報共有、社員の意識啓発と知識向上を目的として、活用されています。

グループ全体に経営方針を伝え情報共有するために、国内外のグループ社員にサイトにアクセスしてもらうこと、またグループとしての帰属意識を向上させること、社員一人ひとりのモチベーションを向上させることも課題の一つでした。

施策内容
経営メッセージや注目プロジェクトの紹介に加え、定期的なメールマガジンの配信やイントラ掲載などアクセスを促す施策を

経営メッセージをグループ全体に浸透させ、組織の結束力を高めていくために、社長メッセージ動画や対談特集などを掲載しています。印刷の媒体とは異なり、動画では体験を共有できるという利点があるため、文字だけでは伝えにくい説明や内容も、視覚的な要素や音声があることで理解しやすくなります。情報伝達の観点から見ても動画を活用することは非常に優れているので、社長からのメッセージだけだはなく、組織横断プロジェクトなどの注目度の高い案件も積極的に特集記事として取り上げています。

閲覧を促す施策としては、イントラにバナーと人気コンテンツランキングを掲載するほか、定期的にメールマガジンを配信。社員の興味喚起を図り、届けたいコンテンツへのアクセスを促す施策も行っています。

結果
インナーコミュニケーションツールとして評価され、経団連推薦社内報を連続受賞

ニュースは毎月約30件、特集・連載コラムは約10本以上を掲載するなど、社内に定着した媒体となりました。 また、「経団連推薦社内報」において、Web社内報を発行開始した2010年から2016年まで連続受賞しています。

「経団連推薦社内報審査」は・・・
経営に役立つ社内広報活動の推進を目指し、編集者の日ごろの活動を評価・奨励することによって、社内報のレベルアップを図ることを目的としたもので、1966年より毎年実施しています。自社の経営環境や状況を的確に反映した発行目的・編集方針をもち、また、それをどれだけ実現できているかを複数の審査員が多角的に審査し、作品ごとに講評をフィードバックします。